商品名は原則として変えずに、日本ブランドを活かす。

前回は、海外で日本の商品を売るための対策のひとつとして、「パッケージング」についてご説明しました。今回は、海外でも通用する「ネーミング」、つまり商品名について取り上げます。

原則として、商品名を変える必要はありません。日本で売れているものを海外で売る場合、商品のことをインターネットや日本旅行で知っている人も多いため、名前を変えると「違う商品」あるいは、「輸出国向けに作られた粗悪品」と思われるリスクがあるからです。これでは“日本で売れている商品”という、せっかくのアピールポイントが利用できなくなってしまいます。

最近は、店名や商品名を日本語にして、日本ブランドを装った現地の店や商品が横行しています。日本人が見たら「こんなブランド知らないし、そもそも日本語がおかしい」などということが、実際に起こっているのです。正真正銘の日本ブランドをアピールするために、これまでの知名度や実績を活かしましょう。

原則を覆して、商品名を変えなくてはいけないケースとは？

では、どんな商品名でも名前は変えなくてよいのかというと、そうではありません。次の２つのケースにおいては、絶対に変えなければいけません。ひとつは、輸出先の国で商標登録されている場合、もうひとつは、その国の言語で俗語や卑語、隠語、放送禁止用語等にあたる場合です。

例えば日本車では、三菱の「パジェロ」はスペイン語圏では悪い意味になるため「モンテロ」、イギリスでは「ショーグン」に。トヨタ「ヴィッツ」は英語圏では音が悪い意味に聞こえるため、ヨーロッパやアジア諸国では「ヤリス」で売られています。弊社でも、日本語的には良い名前だと思っていた漢字名の商品が、香港市場（広東語）では悪い意味の言葉と同じ発音になっていたため、残念ながら取り扱いをやめたことがあります。

ASEAN地域のどこで売りたいのか決まっている場合は、その国の商標登録と現地語の意味を調べましょう。漢字を使う中華圏以外でも、音で聞くと悪い言葉に聞こえる場合があるので、注意が必要です。弊社では、商標のチェックや登録、ネーミングについてのご相談も承っていますので、海外展開したい商品をお持ちの企業の方は、お気軽にご相談ください。